自主事業のご紹介

弊財団のエネルギー広報事業について

弊財団は、昭和29年に新潟県を含む東北七県において電気に関する産業及び文化の発展・向上を目的に設立しました。平成23年4月からは「公益財団法人」として主にエネルギー広報事業や電気関係諸団体と共催事業を実施しております。

エネルギー教室・講話
小学校・中学校・高等学校

小学校高学年生、中学生、高校生を対象に、授業2時限分を活用して専門の講師または弊財団の職員が、電気やエネルギーについての実験を交えた講義、講話、全員参加の工作実習等を実施しております。講師料、配布する工作キット等の費用は弊財団が負担します。

令和5年度
エネルギー教室募集案内
(小学校・中学校)

次世代を担う小学校高学年生・中学生を対象に、電気やエネルギーについての理解増進を図るため、弊財団が依頼した専門の講師または弊財団の職員が、平日の2時限を活用し実験や体験を交えながらの講義と児童による工作実習の2部構成による出前講座を実施しております。(費用は全て弊財団が負担)

  • 対象は、東北六県及び新潟県の小学校(20校程度)、中学校(2校程度)
  • 対象の児童・生徒は、原則として小学校高学年生(1校あたり30~100名程度)、中学校(1校あたり30~100名程度)
  • 実施場所は、学校の教室又は体育館等
  • 実施予定時期は、6月~2月

エネルギー教室の実績(R2~R4)

◯令和2年度
青森県大間町立大間小学校、宮城県石巻市立湊小学校、宮城県仙台市立沖野小学校ほか10校
◯令和3年度
秋田県鹿角市立八幡平小学校、宮城県登米市立西郷小学校、山形県寒河江市立寒河江小学校ほか13校
◯令和4年度
宮城県気仙沼市立九条小学校、福島県楢葉町立楢葉小学校、新潟県聖篭町立亀代小学校ほか16小学校
青森県藤崎町立藤崎中学校

令和5年度
エネルギー講話募集案内(高等学校)

次世代を担う高校生を対象に、電気やエネルギーについての理解増進を図ることを目標とした出前講座を、当公益財団法人の職員が講師となり実施します。
講座は、国のエネルギー政策や電力・エネルギーを巡る世界情勢などについての講義を、平日の1時限の授業時間を活用して実施します。(費用は全て弊財団が負担)

  • 対象は、東北六県及び新潟県の高等学校(2校程度)
  • 対象の生徒数は、1校あたり30名~70名程度
  • 実施場所は、学校の教室又は体育館等
  • 実施予定時期は、令和5年6月~令和6年2月

エネルギー講話の実績(R4)

◯令和4年度
宮城県工業高等学校

電気工作実験教室
児童館・児童センター・市民センター等

小学校高学年生を対象に、専門の講師または弊財団の職員が実験や体験を交えた講義と児童による工作実習を実施しております。講師料、会場使用料、配布する工作キット等の費用は弊財団が負担します。

令和5年度
電気工作実験教室募集案内

次世代を担う小学校高学年生を対象に、電気やエネルギー等についての理解促進を図るため、弊財団が依頼した専門の講師または弊財団の職員が、実験や体験を交えた講義と児童による工作実習を実施しております。(教室の開催費用は弊財団が負担)

  • 実験や体験をしながらのお話や工作・実習を実施(90分程度)
    (一例)電気を作る仕組み・利用の話、発電機を使った実験、地球温暖化の話、省エネルギー、手回し発電キットの組立実習等
  • 対象は、東北六県及び新潟県の団体(子供会、市民センター、児童館等で1ヶ所)
  • 対象の児童は、原則として小学校高学年生とその保護者を含む20~30名程度/団体
  • 実施場所は、実施希望団体の指定場所(団体の方で確保)
  • 実施予定時期は、6月~2月

電気工作実験教室実績(R2~R4)

◯令和2年度
名取市館腰児童センター(宮城県名取市)
◯令和3年度
仙台市柳生市民センター(宮城県仙台市)、石巻市子どもセンターらいつ(宮城県石巻市)
◯令和4年度
名取市那智が丘公民館(宮城県名取市)

エネルギー
サイエンスショー
児童館・児童センター・市民センター等

次世代を担う小学生を対象に、電気やエネルギーについての理解促進を図るため、専門の講師が身近な道具を使った実験や実演を実施しております。講師料、会場使用料等は弊財団が負担します。

令和5年度
エネルギーサイエンスショー募集案内

次世代を担う小学生を対象に電気やエネルギーについての理解促進を図るため、弊財団が依頼した専門の講師が、身近な道具を利用した楽しい実験や体験を交えた出前講座を実施しております。(会場使用料等の費用は全て弊財団が負担)

  • 身近な道具を利用して、実験、実演を実施(90分程度)
    (一例)電気をつくろう、風力発電でミニカー競争、空気砲実験、 空気の重さと表面張力など
  • 対象は、東北六県及び新潟県の団体(子供会、市民センター、児童館等で3ヶ所以内)
  • 対象の児童は、原則として小学1~6学年(50~100名程度/団体)
  • 実施場所は、実施希望団体の指定場所(団体の方で確保)
  • 実施予定時期は、6月~2月(原則として平日)

サイエンスショー実績(R2~R4)

◯令和2年度
コロナ禍の影響により中止
◯令和3年度
大郷町児童館(宮城県大郷町)、仙台市八幡児童館(宮城県仙台市)、相馬市中央児童センター(福島県相馬市)
◯令和4年度
北上オフィスプラザ(岩手県北上市)、仙台市七郷市民センター(宮城県仙台市)、秋田県立栗田支援学校(秋田県秋田市)

エネルギー
ふれあい広場
児童館・児童センター・市民センター等

小学生を対象に、実験用の発電キットや省エネ実験用器具に直接触れながら、発電の仕組みや省エネを体験できます。講師料、配布する工作キット等の費用は弊財団が負担します。

令和5年度
エネルギーふれあい広場募集案内

次世代を担う小学生を対象に、電気やエネルギー等についての理解促進を図るため、弊財団の職員が、実験や体験を交えながらの講義と児童による工作実習を実施しております。(実施に係る費用は弊財団が負担)

  • 電気の利用や省エネルギーについて体験(60分程度)
  • 対象は、東北六県及び新潟県の団体(子供会、市民センター、児童館等で4ヶ所以内)※お祭りなどの参画も可
  • 対象の児童は小学生
  • 実施場所は、実施希望団体の指定場所(団体の方で確保)
  • 実施予定時期は、6月~2月

エネルギーふれあい広場の実績(R2~R4)

◯令和2年度
コロナ禍の影響により中止
◯令和3年度
仙台市立町マイスクール児童館(宮城県仙台市)、気仙沼市大島児童館(宮城県気仙沼市)
◯令和4年度
仙台市荒井児童館(宮城県仙台市)、気仙沼市鮪立児童館(宮城県気仙沼市)、仙台市太白少年少女発明クラブ(宮城県仙台市)、女川町教育委員会教育局(宮城県女川町)、多賀城市鶴ケ谷児童館(宮城県多賀城市)

エネルギー
ふれあい講演会
一般

電力やエネルギーの有効利用、省エネの促進、電力の安定供給及び、地球温暖化対策などをテーマとした講演会を開催しております。講師料、会場使用料等の費用は弊財団が負担します。

エネルギー広報事業(講演会)

  • エネルギーふれあい講演会
    電力やエネルギーの有効利用、省エネの促進、電力の安定供給の確保及び、地球温暖化対策の重要性等について、一般市民への理解促進を図ることを目的とした講演会を開催します。
    「エネルギーふれあい講演会」の目的や主旨に即した内容で一般市民を対象とする講演会等の実施を希望する地方自治体や市民団体等を募集します。
年度 講師 演題
令和元年度 気象予報士
天達 武史
天気の達人がみた、異常気象と地球温暖化
令和2年度 アナウンサー、防災士
阿部 清人
防災とエネルギー
令和3年度 アナウンサー、防災士
阿部 清人
防災とエネルギー
令和4年度 (一社)SDGsとうほく
紅邑 晶子
わたしとSDGs
令和4年度 (公財)東北電業会
川嶋 孝
日本のエネルギー事情について
電力・エネルギー
関連施設見学会
小学生と保護者、大学生、一般市民団体等

電気やエネルギーについて理解促進を図るため、小学生と保護者、大学生、一般市民団体等を対象に発電所や電力関連施設の見学会を実施しております。施設見学に係るバス借上げ代等の費用は弊財団が負担します。

発電所及び電力関連施設見学会

  • 親子発電所見学会
    小学校高学年の児童と保護者を対象に、発電所や電力関連施設を見学し電気やエネルギーについての理解促進を図ります。(年1回実施)
  • 一般市民団体向け電力関連施設見学会
    一般市民を対象に、発電所などの電力関連施設を見学し電気やエネルギーについての理解促進を図ります。発電所などの電力関連施設の見学を希望する団体等を募集します。(年1団体)
  • 高校・高専・大学向け電力関連施設見学会
    次世代を担う高校・高専・大学の電気系学生等を対象に、発電所などの電力関連施設を見学し電気やエネルギーについて理解増進を図ります。発電所などの電力関連施設の見学を希望する高校・高専・大学を募集します。(年4校程度)

親子発電所見学会

一般市民団体向け電力関連施設見学会

大学生等向け電力関連施設見学会


新型コロナウイルス感染症予防対策の取組について
(令和4年2月現在)

弊財団では、新型コロナウイルス感染拡大に伴い、社会全体の感染症拡大防止に繋がることを念頭に、弊財団職員及びその家族、さらには弊財団が実施する事業の参加者等の生命と安全・安心を確保するためガイドラインを策定(以下、ガイドラインの主な事項)

>職場内の感染リスク回避・低減のほか、毎朝、出勤前の検温・風邪症状の有無をチェックなど健康管理を徹底
>事業実施時の感染リスク回避・低減のため、実施先に健康チェックシートを提出するほか、講演会等多数の入場者が見込まれる事業では、入場時の検温を実施
>万が一、感染者が発生した場合には、財団職員等の接触状況等を確認するとともに、外部へ積極的に情報提供(事業実施先を含む)